BBCを英語で読む「AIが映画スターを蘇らせるとき」（７）

先日から「How AI is bringing film stars back from the dead -「AIが映画スターを蘇らせるとき」を読んでいます。

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Cloyd acknowledges the potential for fewer acting opportunities but offers a “glass-half-full” perspective toward employing dead actors.
クロイド氏は、演技の機会が減る可能性を認めつつも、死んだ俳優の起用については「楽観的な」見方を示している。

glass-half-full「（物事を）楽観的に見る」。

“At the end of the day, it creates lots of jobs,” he says, referring to the other technical and film industry jobs the technology could generate.
「結局は、それが多くの雇用を生み出すでしょう」と、彼はこの技術が生み出す可能性のある他の技術職や映画業界の雇用について話す。

“So even though it could be jeopardising one person’s role or job, at the same time, it’s creating hundreds of jobs in regards to what it takes to do this at a high level.”
「ですから例え誰かの役や仕事が危うくなったとしても、同時にこれを高いレベルで行うために必要な、何百もの仕事を生み出すでしょう。」

The rights of the dead

If the dead – or rather, their digital clones – are damned to an eternity of work, who benefits financially?
もしも故人、というよりそのデジタルクローンたち、が永遠の労働を課されるとしたら、経済的に得をするのは誰なのか？

And do the dead have any rights?
そして、故人に権利はあるのだろうか？

Simply put, the rules are murky and, in some regions of the world, non-existent.
端的に言えばルールは不透明で、世界のある地域によっては存在しない。

Attorney Erik Kahn, who co-authored an article about the post mortem publicity rights of celebrities for the American Bar Association’s magazine Landslide, says that each state in the US has a different situation.
アメリカの法曹協会誌「Landslide」で有名人の死後のパブリシティ権に関する記事を共同執筆したエリック・カーン弁護士は、アメリカの各州はそれぞれ異なる状況にあると言う。

Some states have no clear publicity rights to protect dead celebrities’ wishes at all.
州によっては、亡くなった有名人の遺志を守るための明確なパブリシティ権が全く無いところもある。

やはり故人の権利などについては、これから検討・整備するという感じなんでしょうか。

名前と顔が知られている有名人たちは、今後は死んだ後のこと（自分の肖像権をどうするか）まで考えて遺言するようになるのかもしれませんね。

ブルース・ウィリスさんは、すでに自分の自身のデジタル・ツインの権利を売却しているとか。

彼のように病気などの理由によって、仕事が出来なくなってしまった場合、その後の収入源に出来る面もあると。

また例えば病気でなくとも、老化などによる心身の衰えから俳優の仕事が出来なくなったという場合も、若い頃の自身のデジタル・ツインに働いてもらうとか。

そんな風に彼らのセーフティ・ネットとして機能する可能性もあるのかもしれません。

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